結婚式の費用は誰が出す？親からの援助の平均額と角を立てない分担方法

各種の調査では、親・親族からの援助を受けたカップルの割合は半数前後、援助を受けた場合の平均額は100万〜200万円程度という結果が多く見られます。援助がまったくないカップルも一定数存在し、援助の有無や金額は家庭の事情によって大きく異なります。

「援助をもらうのが当たり前」でも「もらわないのが当たり前」でもなく、まずは両家にそれぞれの意向を早めに確認することが、資金計画の第一歩です。

地域や家庭の慣習によっても、援助の考え方は異なります。「結婚式の費用は新郎側の家が多めに持つ」という慣習が残る地域もあれば、「新郎新婦が自分たちで用意するのが基本」という家庭も増えています。自分たちの家庭がどちらの考え方に近いかを、早めに両親との会話の中で探っておくとよいでしょう。

片方の実家は援助があり、もう片方は援助がない、というケースは実際によくあります。この場合、援助額の差をそのまま新郎新婦の自己負担比率に反映させる考え方と、両家の面子を考慮して、招待するゲストの人数や席次に差をつけて調整する考え方があります。

どちらを選ぶにしても、「お金の話を後回しにする」ことが最もトラブルの原因になりやすいため、会場を決める前の段階で、援助の有無と金額感をオープンに話し合っておくことが重要です。

実際にあった例として、新婦側の実家からは援助がなく、新郎側の実家から150万円の援助があったケースでは、招待する親族の人数を新郎側で多めに設定し、ご祝儀でその差をある程度相殺する形で落ち着いた、という進め方もあります。

援助をお願いする場合は、見積もりの総額だけを伝えるのではなく、自己負担額の計算方法で説明したように、ご祝儀の見込みを差し引いた上での「本当に足りない金額」を示すと、親としても判断しやすくなります。

「総額400万円なので200万円出してほしい」という伝え方よりも、「ご祝儀を差し引いた自己負担が150万円で、自分たちで100万円は用意できるので、残り50万円を援助してもらえないか」という伝え方のほうが、具体的で説得力があります。

一度に全額をお願いするのが難しい場合は、「中間金のタイミングで50万円」など、支払いスケジュールに合わせて援助のタイミングを分けて相談する方法もあります。

援助が期待できない場合は、早い段階から自己負担額を基準に貯金計画を立てることが欠かせません。結婚式に向けた貯金計画の立て方でも触れていますが、挙式までの残り月数で自己負担の不足額を割り、毎月の目標貯金額を具体的な数字で把握しておくと、無理のない準備につながります。

援助がないからといって式の規模や内容を極端に削る必要はなく、節約術と貯金計画を組み合わせることで、十分に希望に近い結婚式を実現できるケースが多くあります。

援助や分担の話し合いは、口頭だけで済ませるとあとで記憶や認識のズレが生じやすいテーマです。見積もりの総額、ご祝儀の見込み、援助額、自己負担額を一枚の紙やメモにまとめ、両家で同じ数字を見ながら話すと、誤解を防ぎやすくなります。

特に、援助を受ける側が「もらって当然」という態度にならないよう、感謝を伝えることと、最終的な決定権は新郎新婦にあることを両家で共有しておくと、その後の関係も良好に保ちやすくなります。

話し合いの内容は、メモやチャットでのやり取りとして記録に残しておくと、後から「言った・言わない」のトラブルを避けやすくなります。

結婚式費用の分担に決まった正解はなく、親からの援助の有無や金額は家庭ごとに大きく異なります。重要なのは、総額ではなく自己負担額を基準に、両家で早めに具体的な数字を共有することです。結婚式費用シミュレーターで援助額を入れた場合と入れない場合の自己負担額を比較し、両家での話し合いの材料として活用してください。