医療保険

医療保険は本当に必要?高額療養費制度を踏まえた判断基準

公開: 更新: 著者:編集部
医療保険は本当に必要?高額療養費制度を踏まえた判断基準のイメージ

「医療保険に入っていないと、入院したら大変なことになる」——そう思って医療保険に入っている人は多いでしょう。たしかに、入院や手術にはお金がかかります。しかし、日本には公的な医療保障の仕組みがあり、自己負担には上限が設けられています。医療保険が本当に必要かどうかは、公的保障と自分の貯蓄を踏まえて判断するのがおすすめです。この記事では、高額療養費制度と傷病手当金の仕組みを整理し、医療保険の判断基準を解説します。

まず知りたい:日本の公的医療保障の仕組み

日本の公的医療保険では、医療機関でかかった医療費のうち、患者が窓口で支払うのは原則として3割です。残りの7割は健康保険が負担します。たとえば、医療費の総額が100万円の場合、窓口での支払いは30万円が目安です。ただし、実際には高額療養費制度によって、自己負担には上限が設けられています。つまり、窓口で3割を払ったあとでも、一定額を超えた分はあとから払い戻される仕組みです。

この仕組みを知らずに医療保険を考えると、「入院したら何百万円もかかる」という不安から、必要以上の保障に入ってしまうことがあります。医療保険を検討する前に、まず公的保障でどこまでカバーされるのかを理解することが大切です。公的保障の全体像を知ることは、死亡保障を考えるときにも役立ちます。遺族年金の目安については、【早見】遺族年金はいくらもらえる?会社員・自営業の目安と計算で解説しています。

高額療養費制度:自己負担の上限の仕組み

高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度です。ポイントは、自己負担の上限が「所得区分で決まる仕組み」になっていることです。所得が高い人ほど上限も高くなり、所得が低い人ほど上限も低くなります。自分の所得区分での上限額がいくらなのかは、加入している健康保険の案内や窓口で確認してください。この記事では具体的な上限額を断定しません。なぜなら、上限額は所得区分や年齢、制度の見直しによって変わるため、最新の情報を確認することが大切だからです。

高額療養費制度を理解するうえで、もうひとつ知っておきたいのが「多数回該当」という仕組みです。過去12か月以内に高額療養費の支給を複数回受けている場合、自己負担の上限がさらに下がる場合があります。長期の治療が必要な場合ほど、この仕組みが役立ちます。ただし、高額療養費制度の対象になるのは、健康保険が適用される医療費です。差額ベッド代や食事代、先進医療の技術料など、保険が適用されない費用は対象外です。医療保険を検討するときは、公的保障でカバーされない部分がどのくらいあるのかを考えるのがポイントです。

傷病手当金:会社員の収入を支える仕組み

会社員や公務員には、もうひとつ大切な公的保障があります。それが「傷病手当金」です。病気やけがで仕事を休み、給与が支払われない場合に、一定の条件を満たすと給与のおよそ3分の2に相当する金額が支給される制度です。最長で1年6か月まで受け取ることができます。入院中だけでなく、自宅での療養で仕事を休んでいる期間も対象になる場合があります。

傷病手当金があることで、会社員は病気やけがで働けない期間の収入の目減りを、ある程度抑えることができます。医療費そのものは高額療養費制度で上限が抑えられ、収入の減少は傷病手当金で支えられる——この2つの仕組みが、会社員の医療への備えの土台になっています。一方、自営業やフリーランスには傷病手当金がありません。そのため、同じ病気やけがでも、収入への影響は自営業のほうが大きくなります。職業によって公的保障の手厚さが違うことは、医療保険の必要性を考えるときの大切なポイントです。

医療保険が必要な人・見直せる人の判断基準

医療保険の必要性は、職業と貯蓄によって変わります。ツールのモデルでは、会社員で貯蓄が200万円以上あり、医療保険に加入している場合、「公的保障と医療保険のバランス確認」というチェック項目が表示されます。会社員は傷病手当金や高額療養費制度が手厚いため、貯蓄で医療費をまかなえる場合は、医療保険の特約をスリム化できる余地があるという考え方です。貯蓄が200万円以上あるかどうかは、ひとつの判断の目安になります。

反対に、医療保険の必要性が高いのは、貯蓄が少ない場合と、自営業の場合です。貯蓄が少なく、入院や手術で数十万円の出費が家計に大きく響く場合は、医療保険で備える意味が大きくなります。自営業の場合は、傷病手当金がないため、働けない期間の収入減少への備えも必要です。年代別の家計バランスについては、【年代別】保険料の相場はいくら?20代〜40代の家計バランス目安も参考にしてください。医療保険の判断は、年齢や家族構成でも変わるため、自分の状況にあわせて考えることが大切です。

医療保険を見直すときのチェックポイント

医療保険を見直すときは、次の4点を確認しましょう。1つ目は、入院給付金や手術給付金の金額です。公的保障でカバーされる範囲を踏まえ、給付金の金額が過剰になっていないかを確認します。2つ目は、特約の重複です。医療保険とがん保険、就業不能保険などで、同じ保障が重なっていないかを確認しましょう。3つ目は、保険料の年収に対する割合です。割合が約7%を超えている場合は、貯蓄型の保険や不要な特約で家計を圧迫していないかを確認します。4つ目は、保険期間と更新時期です。更新型の保険は、更新のたびに保険料が上がることがあるため、更新後の保険料も確認しましょう。

見直しの手順としては、まず今の医療保険の証券を用意し、保障内容を一覧にします。次に、貯蓄額と公的保障を確認し、医療費をまかなえる範囲を考えます。最後に、過剰な部分があれば特約のスリム化を、不足があれば保障の追加を検討します。見直しの準備や相談の進め方については、保険相談の前に準備することで詳しく解説しています。医療保険の見直しは、死亡保障の見直しとあわせて行うと、全体のバランスが見えやすくなります。

まとめ

医療保険の判断基準を整理します。

  • 日本の公的医療保険では、窓口での自己負担は原則3割。さらに高額療養費制度で自己負担に上限がある
  • 高額療養費制度の自己負担の上限は、所得区分で決まる仕組み。自分の上限額は健康保険の案内や窓口で確認する
  • 会社員は傷病手当金があり、働けない期間の収入の目減りを抑えられる。自営業には傷病手当金がない
  • 会社員+貯蓄200万円以上+医療保険ありの場合、特約をスリム化できる余地がある
  • 貯蓄が少ない場合や自営業の場合は、医療保険の必要性が高まる
  • 見直しのポイントは、給付金の金額・特約の重複・保険料の割合・更新時期の4点

医療保険は「入る・入らない」の二択ではなく、公的保障と貯蓄を踏まえて「どのくらいの保障が必要か」を考えるものです。まずは保険の必要保障額シミュレーションで、今の保障とチェック項目を確認し、自分の医療への備えが過剰か不足かを見てみましょう。

よくある質問

医療保険は本当に必要ですか?
人によって答えは変わります。会社員は傷病手当金や高額療養費制度といった公的保障が手厚く、貯蓄が200万円以上あって医療保険に加入している場合は、特約をスリム化できる余地があると判断されます。一方、貯蓄が少ない場合や自営業の場合は、医療保険の必要性が高まります。自分の貯蓄と公的保障を踏まえて判断しましょう。
高額療養費制度とは何ですか?
医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される公的制度です。自己負担の上限は所得区分によって決まる仕組みになっており、所得が高い人ほど上限も高くなります。自分の所得区分での上限額は、加入している健康保険の案内や窓口で確認してください。
医療保険を見直すときのポイントは何ですか?
まず公的保障と貯蓄でまかなえる範囲を確認し、次に今の医療保険の保障内容と特約をチェックします。入院給付金や手術給付金の金額、特約の重複、保険料の年収に対する割合を確認し、過剰な部分があればスリム化を検討します。保険の必要保障額シミュレーションでチェック項目を確認するのもおすすめです。

この記事の内容は保険の必要保障額シミュレーション(無料・登録不要)ですぐに試せます。入力データはブラウザ内でのみ処理され、外部サーバーへ送信されません。

関連コラム