上左側のフォームに条件を入力して、「計算する」ボタンを押してください。
家賃の上限・実質月額・初期費用の目安がここに表示されます。
家賃目安シミュレーターの使い方
4つのステップで、生活を圧迫しない家賃の上限がわかります。
収入を入力する
毎月の手取り額が分かる場合は「手取り月額で入力」を、分からない場合は「年収で入力」を選びます。年収を入力すると、社会保険料と税金を概算で差し引いた月額の手取りを自動で求めます。
固定費と目標貯金を入力する
通信費・奨学金・サブスクなど毎月かかる固定費の合計と、毎月貯めたい金額を入力します。家賃は含めません。どちらもない場合は0を入力してください。
地域と世帯人数を選ぶ
探している都道府県と、一人暮らしか同棲・二人暮らしかを選びます。世帯人数で基本生活費が、地域で初期費用の目安と相場コメントが変わります。
「計算する」を押して結果を見る
余裕型・標準・住居優先の3段階の家賃上限、管理費・更新料込みの実質月額、初期費用の目安、収支の内訳グラフが表示されます。条件を変えて再計算すると、標準の家賃上限がどれだけ変わったかも確認できます。
計算のしくみと前提
試算に使っている計算式と、このツールが置いている前提です。
- 手取り（年収を入力した場合）
- 年収 − 社会保険料（年収の15%）− 所得税（復興特別所得税を含む）− 住民税。給与所得控除と基礎控除のみを考慮し、12か月で割った月額を手取りとします。
- 家賃・生活費に回せる額
- 月額の手取り − 固定費の合計 − 毎月の目標貯金額
- 家賃の上限（3段階）
- 家賃・生活費に回せる額 − 基本生活費 × 倍率。倍率は余裕型1.2・標準1.0・住居優先0.8で、結果は100円単位で切り捨て、マイナスになる場合は0円とします。
- 実質月額
- 家賃 + 管理費・共益費（家賃の約5%）+ 更新料の月額換算（2年ごとに家賃1ヶ月分 ÷ 24か月）
- 初期費用の目安
- 家賃 × 4.0〜6.0ヶ月分。地域係数を掛けたうえで、4.0〜6.0ヶ月分の範囲内に収めて算出します。
基本生活費の目安
食費・光熱費・日用品・交際費・交通費など、固定費以外の毎月の生活にかかる費用の目安です。通信費やサブスクは固定費として入力する前提です。
- 一人暮らし100,000円／月
- 同棲・二人暮らし160,000円／月
地域係数と3段階の倍率
- 首都圏：初期費用の地域係数 ×1.10
- 関西・東海の主要都市圏：初期費用の地域係数 ×1.05
- 地方の中核都市圏：初期費用の地域係数 ×1.00
- その他の地域：初期費用の地域係数 ×0.95
- 余裕型：基本生活費の1.2倍を見込みます
- 標準：基本生活費の1.0倍を見込みます
- 住居優先：基本生活費の0.8倍を見込みます
ご利用にあたって
- 試算結果は入力値と一般的な目安にもとづく概算であり、実際の収支や物件の費用を保証するものではありません。
- 手取りの概算には、扶養家族・各種控除・賞与の割合・地域ごとの保険料率の違いは反映していません。
- 水道光熱費込みの物件、駐車場代、保証会社の月額費用などは、固定費として入力すると精度が上がります。
よくある質問（FAQ）
家賃の目安の考え方やこのツールの使い方に関するよくある質問と回答です。
Q.家賃は手取りの3分の1が目安と聞きますが、このツールの結果と違うのはなぜですか？
「手取りの3分の1」は誰にでも当てはまる大まかな目安で、固定費や貯金額を考慮していません。このツールは手取りから固定費と目標貯金を引き、さらに世帯人数に応じた基本生活費を差し引いて家賃の上限を求めます。そのため、固定費が多い人や貯金を優先したい人ほど、3分の1より低い金額が出ることがあります。
Q.余裕型・標準・住居優先の違いは何ですか？
手取りから固定費と目標貯金を引いた残りのうち、基本生活費をどれだけ見込むかの違いです。余裕型は基本生活費の1.2倍を、標準は1.0倍を、住居優先は0.8倍を見込みます。生活費を厚めに見る余裕型ほど家賃の上限は低く、生活費を抑える住居優先ほど家賃の上限は高くなります。
Q.年収から手取りを計算する場合、どのくらい正確ですか？
社会保険料を年収の約15%として差し引き、給与所得控除と基礎控除をもとに所得税（復興特別所得税を含む）と住民税を概算しています。扶養家族の有無、各種控除、通勤手当、賞与の割合などは反映していないため、実際の手取りとは数%程度の差が出ることがあります。正確な金額が分かる場合は、手取り月額の入力をおすすめします。
Q.実質月額とは何ですか？
家賃に管理費・共益費と更新料の月額換算を足した、毎月の住居費の実質的な負担額です。このツールでは管理費・共益費を家賃の約5%、更新料を2年ごとに家賃1ヶ月分として試算しています。家賃上限の金額ちょうどの物件を選ぶと実質月額は上限を上回るため、結果画面の「管理費・更新料まで予算内に収める場合の家賃の目安」もあわせてご確認ください。
Q.初期費用はどのように計算していますか？
家賃の4.0〜6.0ヶ月分を基準に、都道府県ごとの地域係数を反映して目安を出しています。首都圏は係数1.1、関西・東海の主要都市圏は1.05、地方の中核都市圏は1.0、その他の地域は0.95です。敷金・礼金・仲介手数料・前家賃・保証料・火災保険料・鍵交換代などの合計の目安で、実際の金額は物件や不動産会社により異なります。
Q.固定費には何を入れればよいですか？
毎月ほぼ一定でかかる支出の合計を入力してください。スマートフォンやインターネットの通信費、奨学金の返済、サブスクリプション、保険料、車の維持費などが該当します。家賃は含めません。食費・光熱費・日用品などの変動しやすい支出は、世帯人数ごとの基本生活費として別に見込んでいます。
Q.入力した内容は保存されますか？外部に送信されますか？
「計算する」を押したときに、入力値と計算結果がお使いのブラウザのLocalStorageに保存され、ページを再読み込みしても直前の状態が復元されます。入力内容はサーバーには送信されません。保存内容を消したい場合は、フォームの「リセット」ボタンを押してください。
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