【72の法則とは】資産が2倍になる期間が秒でわかる計算式と利回り別の早見表

計算式は72を年利で割るだけ

式は次の1行です。

2倍になるおおよその年数 ＝ 72 ÷ 年利（パーセント）

年利6%なら72÷6＝12年。年利4%なら18年。年利9%なら8年。パーセントの数字で割り、小数は「約何年」として残します。72は、自然対数の2（約0.693）を100倍して70に近くし、割りやすい72へ寄せた近似です。69や70で割る式もありますが、12・6・4・3で割り切れる72が暗算向きです。

この法則が見ているのは、最初に置いたお金が利率だけで2倍になるまでの時間です。途中で積み増すお金、途中で引き出すお金、信託報酬、税金は入っていません。

利回り別の早見表と、100万円が2倍になる年

右端は、100万円を追加積立なし・手数料なし・非課税で月次複利運用し、年末の残高が初めて200万円以上になった年とその金額です。法則は連続の年数、表の「到達年」は年末だけを見ているため、1年以内のずれが出ます。

年1%では法則より2年早く、年10%では法則より約1年遅く年末に超えます。日常の3〜7%では「法則の年か、その翌年」と覚えて大きな誤りにはなりません。年5%の15年目は2,078,928円なので、14.4年時点ではまだ2倍の手前です。

法則がずれるケースと使わない方がよい場面

信託報酬を引き忘れた例が典型です。表示利回り5%、信託報酬0.5%なら、増える速度は4.5%です。72÷5＝14.4年ではなく、72÷4.5＝16年が近いです。0.5ポイントの見落としで、2倍までの目安が1年以上延びます。

税金も同様です。利益の20.315%がかかる口座では、値上がり益の手取りが減るため、非課税の72の法則より遅くなります。インフレを考えると、名目で2倍でも、同じ年数のあいだに物価が上がっていれば、買える量は2倍になりません。

次のときは、72の法則だけで決めないでください。

• 毎月の積立が元本の大半を占める
• 信託報酬が年0.5%を超える
• 途中でまとまった出金がある
• 年10%を大きく超える利回りを前提にしている

高い利回りほど近似の誤差が目立ち、かつその利回り自体が続かないリスクも大きくなります。

積立があるときは2倍の年数だけでは足りない

毎月3万円を足すと、20年後の元本は720万円です。年5%の月次複利なら合計12,174,135円で、元本の2倍には届きません。足りないのではなく、新しく入れたお金は運用期間が短いからです。一括100万円の「2倍まで14.4年」と、積立の到達額は別の質問です。

積立で見たいのは、2倍の年数より「最終的な合計と、そのうち利益がいくらか」です。年3%・5%・7%の20年後の差は、利回り別の比較に金額を置いています。単利との定義の違いは、複利と単利の違いを参照してください。

まとめ：暗算のあとで自分の金額を入れる

72の法則は、72を年利のパーセントで割ると、一括の元本がおよそ2倍になる年数が出る暗算です。年5%なら14.4年。100万円が月次複利で200万円を超えるのは15年目で、年末残高は2,078,928円でした。

積立・手数料・税金を含む金額は、暗算のあとで複利積立シミュレーターに入れてください。法則の年数と、画面の到達額が両方そろって初めて、商品の利回りを比較できます。